研修・キャリアパス

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医師を広く募集しています。

Feature関西医科大学眼科学講座
専門研修プログラムの特徴

外来診療では、予診聴取と主要な眼科検査をマスターし、上級医の診察結果と照合して診断能力を高めていきます。病棟診療ではマンツーマン方式の指導医とともに主治医として入院患者を担当し、手術を含めて入院中の治療経過のすべてにかかわることにより、知識と技術を深めていきます。
このような研修を通じて、眼科医として必要な基本的態度を学ぶとともに、日本眼科学会専門医制度カリキュラムの眼科研修医ガイドラインに示された眼科臨床に必要な基本的知識、眼科主要疾患に関する診断・治療技術を習得します。
手術教育については、眼科医の基本となる白内障手術について、関西医大独自の手術教育システムによって安全、確実な手術が一定期間で習得できるように、ウェットラボ（豚眼）での修練と手術指導医による指導体制を備えています。
この修練過程で確実に習得した手技から臨床例で手術を実践し、術者として着実に成長することが可能な教育システムを維持しており、すでに10年以上の実績があります。

入局１年目

関西医科大学附属病院（場合によりグループA病院）で研修します。２年目はグループAの病院群のいずれかで研修を行います。
関西医科大学附属病院は症例数が豊富で救急疾患、希少症例、難病を経験でき、内眼手術件数、指導医数も多いので1年目に診察技術、手術手技の基本を習得します。

2年目以降

グループA、グループＢ、もしくは関西医科大学附属病院で研修を行います。グループＢを選択すればより地域に密着した医療に特化した研修が可能となります。グループAを選択すればやや高度な手術を含むより多くの症例を経験することができます。関西医科大学附属病院を選択すれば、眼科内のより専門領域に特化した研修が可能となります。第一線の関連病院に出向して、その病院の指導医と手術を多数行うとともに臨床経験を積み、通常の疾患は自立して、特殊な疾患はアドバイスを受けながら診断・治療を行える、独り立ちした眼科医を目標として研修を行います。

3年目以降

大学附属病院に帰向し、研修の仕上げを行うとともに、専門性を高めていきます。
病棟医としては、難治症例を担当し、網膜硝子体手術、緑内障手術などの専門的手術にも術者として関与します。
また新入局員を指導することで、さらなる成長が期待される時期です。
外来では週1～2回一般外来を担当し自立して診療を行いますが、現場には常時指導医がおり必要時は常に指導を受けられる体制を取っています。また、特殊外来チームに参加して、より専門性の高い臨床能力を身につけます。
この時期での経験をもとに将来の眼科医としての専門や、進路を考える時期といえます。
専攻医の希望にできるだけ沿ったプログラムを構築しますが、どのコースを選んでも最終的に同様の到達目標に達することができるようにローテーションを調整します。
3年目以降に関西医科大学大学院に進学し、研修を行いながら臨床研究、基礎研究を行うことも可能です。
専門医試験の前には、他学では習得しにくい眼病理学など、専門医試験に必要不可欠な知識を習得するために集中的に講義を行い、高い試験合格率を得ています。

Grad Student大学院

大学院生には、研究医長を中心として基礎的研究の指導、国外学会発表、国内外への留学、臨床研究の指導を行っています。
本格的に基礎研究を学びたい大学院生には本学の基礎の教室（薬理学、病理学など）と連携して基礎研究を一定年限収めることもできます。
実験または臨床研究を通して広く視覚器について把握し、研究に必要なデータの収集および分析を行い、自主的に実験計画を立案できる研究者の育成を目指しております。

関西医科大学院医学研究科

Doctor Support女性及び男性医師育児支援

関西医科大学は、昭和6年に大阪女子高等医学専門学校として創立されました。当時の女性は国立・公立大学医学部への進学が許されておらず、女性が医師になるためには東京女子医専に入学するしかなかったことから、西日本でも女性医師の育成を目的に設立されたのです。西日本唯一の女性医師育成機関として、戦前・戦中の男性医師が少なくなった医療現場に多くの女性医師を送り出してきました。戦後、昭和29年に関西医科大学となり男女共学となりましたが、今でも一学年に平均的に30～40%の女性が在籍し、附属病院で研修する医師の30%を女性が占めています。

当科も皮膚科、形成外科、女性診療科、小児科に並んで女性医師の多い診療科で、学内で勤務する30名のうち13名（43%）を女性医師が占めており、関連病院スタッフ医師も全て含めると約50%となります。女性医師の場合、入局して研修を積みつつ力をつけてきた頃に結婚、出産、育児のために職場を一時的に休むことが多く、そのままある程度子どもさんが大きくなるまでは復職しにくいということが多くありました。

先代の松村美代教授の時代（平成11年～20年）に、結婚・出産した先生が大学に戻りやすいようにと、宿直免除、病棟主治医としての担当数制限、カンファレンスも予定によっては欠席も可とした常勤医を設定しました。産休後や育児休暇などでいきなり完全に常勤医として復職が難しい先生には、週1～2回の外来診察や検査外来から徐々に診療に戻ってもらうという対応も行うこととしました。その頃から勤務医不足の問題や、女性医師の職場復帰の問題について大学も取り上げるようになり、平成20年に学内に女性医師支援検討委員会を設置、平成21年4月には卒後研修センター内に女性医師支援部門を開設、平成22年4月には全国の医科大学に先駆けて女性医師短時間正職員制度を導入、附属枚方病院・滝井病院内の院内保育所の整備も行っています。大学による女性医師支援については大学ホームページ内にも詳細に記載しています（URL：http://www.kmu.ac.jp/residency/ ）。

今後も女性医師が医療の現場で働きやすい環境を整備していくことも重要ですが、周りのスタッフの理解を深めること、また育児に対する意識も考えていく必要があると思います。妊娠、出産は女性のみがなし得ることですが、妊娠すると仕事に出ていても日によっては体調が悪いこともあったり、時には安静を必要とすることもあったりします。慢性的な人手不足の現場では大変なこともあるかと思いますが、お互いにカバーし合って休みにくい雰囲気にならないよう努める必要があり、周りの人の意識改革も必要です。また、出産後の育児については全て女性が行うという固定概念も変える必要があります。平成22年に厚生労働省は女性の就業率維持のために「イクメンプロジェクト」を出しています。男性医師が育児に関する考え方を少し変えてみるだけでも、女性医師が今よりも働きやすい環境を作っていけるものと思います。
女性医師が職場復帰しやすい環境を整備することで、女性医師のキャリアアップはもちろん勤務医師不足の解消にも繋がると思うので、更に医局としても環境整備に努めていきたいと思います。

関西医科大　
オール女性キャリアセンター